日本で大人気のコミュニケーションアプリ「LINE」は、当然皆さんもご存知のはず。
それでは、「LINE@(ラインアット)」についてはご存知でしょうか?
「聞いたことあるー」という人もいれば「何それー」という人もいますよね。
実際に私も聞いたことはあるけれど、実際どう使うの?効果はあるの?と思ったので調査してみました。
LINE@って、そもそも何なの?
LINE@(ラインアット)とは、親しい間柄の家族や友達とのコミュニケーションに特化した「 LINE 」とは別の、企業や店舗の情報発信やビジネスに活用したり、クリエイターやブロガーがファンとコミュニケーションを取ることができるのがLINE@です。
一般ユーザーの個人対個人で使用するコミュニケーションアプリ「LINE」の公開型アカウントです。
個人、法人問わず公開型アカウントを作成することができ、実際店舗に訪れているユーザーやサービスが気になり友達登録したユーザーに対し、1対1のコミュニケーションを取ることが可能です。
ビジネスシーンでは、店舗・ブランド・メディア・販売サイトなどの新店舗や期間限定キャンペーン情報配信や、顧客の連絡、提供サービスの利用予約など、様々に使用できます。
また、2015年2月から今まで法人向けに提供されていたLINE@アカウントも個人での発行が可能となり、アーティストやアイドルの方が友達登録されているファンとコミュニケーションを取ることが可能です。
LINE@の登録方法
上部でも記載したように、LINE@には「一般アカウント」と「法人アカウント」があります。LINE@公式サイトでは「法人アカウント」は「認証済みアカウント」と記載されています。
「認証済み」とあるように、メディアやサービス紹介、ECサイトでのビジネス利用での目的の場合は業種と申し込みタイプを選択し、LINEの審査を通る必要があります。
認証済みアカウントの審査が通ると、LINE内での検索結果にも表示されるようになります。
費用やプランの詳しい内容はLINE@公式ページにて確認することができます。
http://at.line.me/jp/plan
LINE@を使うと、どういうメリットがあるの?
実際、導入する際に重要なポイントは「効果を見込めるの?」そこに尽きますよね。
調べた中の幾つかの企業の中から、課題と成功事例をピックアップいたします。
メルマガ開封率の低迷から本格的なOtoOの実施に成功。導入後の売上昨対は最高177%
某子供服ブランドでは、実店舗での販売をメインにECサイトでも通販を行っていました。しかし、ECサイト発信のメルマガは開封率が低下しており、メルマガに変わるツールの導入を検討。
そこで実店舗で既に導入していたLINE@のECサイト通販アカウントを開設。
導入後、子供服業界では重要なポイントとなる「孫のいる高年齢層」へのアプローチも家族内でのコミュニケーションツールとして浸透しているLINEにてターゲット層への的確なアプローチが可能になりました。
1to1機能でECサイトでも人と人の接客をすることも可能に。
新規顧客獲得の新ツールとして 圧倒的な費用対効果で流入率はメルマガの10倍
某女性アパレルブランドでは、実店舗での顧客、ECサイトでの顧客に加え新規顧客の獲得が課題となっていました。
メルマガ、Twitter、Facebookの他ツールよりもメッセージでビジュアル的にアプローチができるLINE@に力をかけ、メルマガは運用開始から4~5年で会員数6500人に対しLINE@は3ヶ月で3500人と驚異的な友達数を獲得。
LINE@のみの限定的な情報発信を行い、新規顧客獲得に成功。
LINE@で成功するために、抑えるポイント。
数々の成功事例から、LINE@を活用・運用する上で抑えるポイントがいくつか見えてきました。
1.メッセージ配信時間
メルマガと同様ですが、ターゲットユーザーの日々の活動を予測して的確なタイミングでメッセージを送ることがポイントです。フリーメールよりも使用頻度の高いLINEだからこそ、配信時間は重要です。
2.メッセージ配信頻度
メッセージ数が少なすぎても、多すぎてもユーザーは不快に思いブロックされてしまいます。
ほどよい配信頻度でメッセージを送ることも、重要なポイントのようです。
3.限定クーポン、限定情報の発信
LINE@での情報発信がメルマガや店舗での情報と同じだとユーザーにとって友達登録するメリットがないため、ブロックに繋がる可能性が高まります。
LINE@限定情報や、LINE@限定クーポン、LINE@友だち限定セールなどのLINE@のみで展開されている「レア感」のある情報を発信していきましょう。
まとめ
いかがでしょうか?
…私はスタンプ欲しさに実際の友人よりも公式アカウントが多くなってしまいました。
爆発的な成長と普及をしているLINE。今後もどのようなツールが展開されるのか、注目ですね!